2016年5月19日

デル・ソフトウェア株式会社

デル・ソフトウェア、企業の分析主導を促進し、データベースの刷新を加速
最新版「SharePlex」を国内で提供開始

 

デル・ソフトウェア株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:中村共喜、以下、デル・ソフトウェア)は、グローバルで受賞歴を誇るデータベースレプリケーションで、ほぼリアルタイムなデータベース統合を実現するソリューションである、「Dell SharePlex」の最新バージョンを日本において提供開始することを発表します。これまで当社は、Oracle-to-Oracleのレプリケーション技術を進化させてきましたが、更にOracleデータの複製先として先進的で多様性のあるデータベースの採用を促進します。

 

最新の「SharePlex」は、本番データベースに影響を与えることなく、ほぼリアルタイム、実証済みのSAP HANA、Teradata、そしてEnterpriseDB Postgresにデータを複製することで、データベース移行やアップデートに費やす時間を抑え、移行時のリスクを削減、イノベーションをさらに加速させるレポーティングや分析主導の活動により多くの時間を割り当てられるよう支援します。Microsoft SQL Server、SAP ASE、Java Message Service(JMS)、SQL、XMLファイルに加え、今回新たにSAP HANA、Teradata、EnterpriseDB Postgresへの対応が追加され、ターゲット環境としてサポートを行い、他のデータベース レプリケーション ソフトウェアの半分のコストで実行が可能になります。

最新版「Dell SharePlex」の特長:

  • 従来のOracle間レプリケーションを越えて、SAP HANA、Teradata、EnterpriseDB Postgresへのサポートを追加
  • サポートプラットフォームの拡張は、費用対効果の高いゼロインパクト・データベース移行を確保しつつ、組織に俊敏性と柔軟性を提供
  • 分析データベースのサポートは、企業の分析主導を前進させ、インメモリデータベースによるパフォーマンスの向上を提供

                        

分析主導のイノベーションを促進 機能性を損なわず、洗練された分析環境の新しいアプリケーション導入を進める際、運用コストの削減、コスト効率の高いデータベースの選択、オンプレミスかクラウドか、またはオープンソースの活用を検討することになります。「SharePlex」が幅広いデータベースプラットフォームに対応することで、組織は単一のプラットフォーム統合依存から開放され、より低コストでビジネスと分析目的に添った様々なデータベースの展開が可能になります。

 

ヘテロジニアス環境に亘るゼロインパクト移行の提供  会社の規模を問わず、移行先がいずれでも、データベースインフラの変更は重要事項となります。新しい本番データベースをオンプレミスあるいはクラウドに展開する場合、また、レポーティングや分析用途のためにデータをオフロードする際に「SharePlex」は、ミッションクリティカルなアプリケーションの高可用性を確実にしながら、Oracleデータの複製を実現します。これにより、ダウンタイムを劇的に削減し、本番環境にインパクトを与えず自由に導入テストが行えるようになり、ITチームにとって、移行スケジュールのコントロールが容易となります。

 

デル、システムズ&インフォメーション管理(SIM)、マーケティング担当副社長、Darin Bartikのコメント: 「「SharePlex」は、Oracleデータベースの複製概念をリードし、新たにSAP HANATeradataとEnterpriseDB Postgresを、世界におけるデルのサポートに追加します。また、継続的に「SharePlex」を進化させ、構造化/非構造化、プロプライエタリ/オープンソース、そしてオンプレミス/クラウドといった、全てのプラットフォームにおけるデータのサポートにコミットすることで、多様化するデータベース環境を構築し、お客様の成長を促進させることができると確信しています。こうしたオープンなアプローチにより、お客様の将来へのチャレンジが成功し実現するように、適切なタイミング適切なソリューションを採用できるように寄与していきます。」

 

提供開始日: 2016524提供価格:  オープン価格 製品ウェブサイト:  http://software.dell.com/jp-ja/products/shareplex/

■ DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。
■ その他の社名および製品名は、各社の商標またはと登録商標です。
■ 記載内容は、2016年5月19日時点のものです。