2018年3月22日

デル株式会社

 

本田金属技術、全社標準機として約600台の「Dell Latitude 7480」を導入

―優れた処理性能、信頼性・サポート品質によりPC調達、運用管理の負担を大幅低減―

 

デル(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:平手智行、以下デル、URL:http://www.dell.co.jp/)は、本田金属技術株式会社(所在地:埼玉県川越市、代表取締役社長:高橋芳一、以下、本田金属技術)が、デルのビジネス向け14インチノートPC「Dell Latitude 7480」を社内標準機として約600台導入したことを発表しました。

 

本田金属技術は、本田技術工業(Honda)グループ傘下の自動車部品メーカーとして、自動車・二輪車エンジンのピストンやシリンダーヘットをはじめとする高性能エンジンを支える各種部品や足回り部品、各種アルミ製品の鋳造・加工を中心に事業を展開しています。同社の技術力は業界でも高く評価されており、Hondaをはじめ国内外の大手自動車・二輪車メーカー各社にも同社製品が採用されています。

                      

                       本田金属技術製ピストン                本田金属技術製シリンダーヘッド

 

同社で業務に使用するクライアントPCは、事業部門が部門単位で機種を選び、社内の情報システム全般の業務を担当する管理本部管理ITブロックが調達・運用管理を一括して行っていました。そのため、約600台におよぶクライアントPCは、部門ごとにメーカー、機種、モデルが異なり、ノートPCとデスクトップPCも混在していたため、調達・運用管理の負担が膨らんでいました。そこで同社では、数年かけて全てのクライアントPCを特定のメーカーのノートPCに統一するとともに、調達方法を買い取り式からレンタル方式に切り替えるなど、PCの調達、管理の負荷軽減に取り組みました。

 

しかし、PCメーカーの統一はされたものの、機種はばらばらだったため、当初想定していたほどの負荷軽減には至りませんでした。さらに、Windows 7のサポート終了時期が迫り、Windows 10への移行を急ぐ必要があったこと、グループウェアとオフィスアプリケーションをMicrosoft Office 365に一新することを決定していたことから、Office 365の稼働要件を十分に満たしつつ、その快適な利用環境をエンドユーザーに提供するため、性能と使い勝手、堅牢性に優れたノートPCを全社標準のPCとして採用する方針が決まりました。

 

全社標準機の選定にあたり、複数の機種を比較検討した結果、Intel Core i5以上のCPU、8GB以上のメモリ、SSD内蔵ストレージ、A4サイズの本体、可視性に優れた画面解像度といった同社が求めていた要件を満たし、コストパフォーマンスにも優れ、かつ、製造業の現場の利用にも耐えうる堅牢性も備えていることが評価され、「Dell Latitude 7480」の導入が決まりました。

 

順次リプレースが進んでいる「Dell Latitude 7480」は、2018年1月時点で80台以上が導入され、ハードウェア故障の頻度が激減するとともに、高速CPU、大容量メモリ、SSD採用により、処理性能が大幅にアップするなどの導入効果を得ています。また、レンタル先の横河レンタ・リース株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:金川裕一)とデルのサポート連携により、調達と運用管理にかかる業務負荷の大幅な低減を実現しました。

 

本田金属技術の管理本部 管理部 ITブロック ブロックリーダー 中村 浩氏は以下のように述べています。「当社は技術の会社のため、使う製品の性能・品質にも厳しい目を持っています。その観点から見てもDell Latitude 7480の完成度は高く、今後もクライアントPCはデル製品を使い続けていくつもりです。」

 

本田金属技術では今後も月20 台程度のペースで既存のPC 全台を「Dell Latitude 7480」、または今後登場する後継モデルにリプレースしていく計画です。

 

本田金属技術株式会社の事例詳細につきましては、こちらをご参照ください。

 

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参考情報

 

■デル株式会社について

デルは世界市場トップレベルのシェアを誇るエンドツーエンドのソリューション・プロバイダー、Dell Inc.の日本法人です。 総合 IT ソリューション事業 – パソコン・モバイル端末から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティサービスに至るまで包括的な IT ソリューションを提供。http://www.dell.co.jp/ 

 

 

■DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。

■その他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

■記載内容は、2018年3月22日時点のものです。