社員のモバイル能力を強化することは、組織と社員にとって大きなメリットとなります。社員は社内リソースに安全にアクセスできるため、たとえデスクから離れていても、また、移動中や客先・自宅からでも、携帯機器やその他のクライアントシステムを通じて円滑に業務プロジェクトを遂行できるようになります。

いつでもどこでも働ける柔軟性は時間の有効利用、生産性の向上、顧客/サプライヤ/パートナーへのより迅速な対応を可能にし、これらのすべてが組織への多大な利益となって還元されます。実際イギリスのある小売業者が行った調査では、モバイルデバイスの利用によって社員の生産性が一日あたり最大2時間も向上し、年間に換算すると最大460時間もの労働時間に相当するとのことでした。

しかしモバイルの効率性と生産性を最大限に高めることは、多くの組織にとって簡単なことではありません。組織が個人所有デバイスの業務利用(BYOD)プログラムに踏み切る場合、ITグループは幅広い種類のデバイスとオペレーティングシステム(OS)に対応せざるを得なくなります。同時にITグループは社員の主要な業務機能をサポートし、事業部ごとの要件を満たすため、適切なツールも提供しなければなりません。さらにITグループは、ITの極端な複雑化を抑えながらモバイルユーザに高い効率性と生産性を提供する必要もあります。これらを実現できないと、モバイル生産性の強化によってせっかく組織にもたらされたメリットもすぐに相殺されてしまいます。

本書では、社員のBYOD推進プロジェクトをサポートするときに生じ得る課題について取り上げ、それを克服するための実践的な推奨事項をご紹介します。また、これらの推奨事項を円滑に実装できるDellソリューションを挙げ、これらを活用することで社員の効率性と生産性を飛躍的に高めながらIT管理も効率化できることを示します。